日本と朝鮮半島南部をトンネルで結ぶ構想は、戦前、日本が立案したこともあった。戦後は「世界基督教統一神霊協会」（統一協会）系グループ事業の「日韓トンネル研究会」（NPO法人）日韓海底トンネル推進議員連盟が、同トンネル構想の推進をしていた。そのほか日本の建設会社の大林組が「ユーラシア・ドライブウェイ構想」の一貫として1980年代当時に実現可能であった技術で構想していた。具体的な実現性については、建設にかかるコストとそこから生み出される利便について様々な意見があり、また日韓間のコスト負担比をどうするかの議論があった。
2011年1月、韓国国土海洋部は「韓日海底トンネルは経済性がない」との調査結果とともに推進中断を明らかにした。
日韓トンネル
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